住宅購入にかかる費用を徹底解説
このサイトでは実際に住宅を購入しようとしている人のために、注文住宅を建てる際にかかる費用やそのローンの組み方、安く買うためのポイントや注意点などを紹介していきます。
初めての家づくりで、わからないことがたくさんあり悩む人も多いと思いますが、そのような人にとって少しでもこのサイトが役に立つことを願っています。
住宅の購入の仕方や予算についての様々な知識を得て、後悔のない家づくりができるようにしていきましょう。
注文住宅購入にかかる費用
注文住宅を建てる際にかかる費用は、選ぶメーカーによって様々ですが建物代だけなら2500万円から4500万円ぐらいがよく聞くラインです。
そこに、建物代金だけでなく土地代金や土地の整備代金、その他の諸経費がかかってきます。
メーカーによってかかる費用は大きく変わり、大手で宣伝・広告などが多いところである程価格帯は高いことが多いです。
地元に密着した工務店であれば、金額を抑えて建てやすいということもあります。
はじめから間取りの型が決まっていると安価に抑えられますが、変わった間取りにしたりオプションをどんどん付けていくと金額は膨れ上がってしまいます。
注文住宅を購入する前に「自分達は何円まで出せるのか」と決めてから行動を始めていくと安心です。
注文住宅の費用相場を知るには建設費が基本
注文住宅を建築するときに参考したいのが費用相場ですが、その時に基本となるのが建設費です。
土地以外にかかる費用のことで本体の工事費と付帯工事費を合算したものです。
本体工事費は建物の本体にかかる費用で基礎や構造、造作など、付帯工事費は外構設備にかかるもので造園や配管、地盤整備などです。
全国平均は3308.2万円で東京が最も高いようです。
前提として確認したいのが土地の購入の有無で、注文住宅だけを購入するときと土地と住宅を購入する場合では総合費用も違います。
土地も買う場合は地域によってかなり注文住宅の相場も違います。
住宅と土地を一緒に買うと、地価の影響が大きくなるため総額でも地域差があります。
例えば全国平均は3955万円ですが、最も高い東京だと5629万円にもなります。
相場を考えるときに大切なのが広さや建物の階数、地域です。
田舎だと広くて安い家が建築出来ますが、都会だと狭くて高い家になります。
田舎は土地が広くて条件に左右されず家が建築可能で人件費も安いです。
建築は述べ床が広いほど坪単価も安くなりやすく、都会だと狭小地が多いので建築条件を満たすのに費用がかかり、3階建住宅も一般的で建築費も高くなります。
注文住宅の購入に向けた資金計画を始めよう
これから注文住宅を購入しようと検討しているご家庭も多いのではないでしょうか。
月々の家賃とそれほど変わらない額でローンが組めることもあり、購入が身近なものとなってきています。
しかし、やはり住宅ローンを組むとなると、額が大きいため利息の負担なども大きくなってきます。
できるだけ負担を少なくしていくためには、購入前からの資金計画が重要なポイントとなってきます。
出来るだけ多く頭金を準備できるように貯蓄をしていきましょう。
そうすることによって、ローンの総額を抑えることがしやすくなります。
そうなると利息として支払う額が大幅に減るので、その分安く注文住宅を購入できるということになるのです。
実際に購入が現実化してから計画を始めても十分な額の貯蓄はできませんから、まだまだ先と思いつつも将来的に購入を考えるという場合には、そのことを踏まえた資金計画という事を考え始めていくことが購入に向けた重要なポイントとなっていきます。
注文住宅を建築する際にはできるだけ建替え不要な状態にすることがベスト
戸建て住宅の中でも注文住宅は、施主の希望を反映させることになるので価格は高めになります。
好みの住宅資材と希望通りの間取りに仕上げることができ、完成後は快適な生活を送ることができますが、建てる際には将来的なことを十分に検討して設計を行うことは欠かせません。
注文住宅は自由度が高いことが最もメリットになるので、長いプランで検討してみると、建替えをせずにリフォーム程度で済ませられる完成度に仕上げることが最も良い方法とも判断できます。
基礎工事を十分に行い、最新基準以上の耐震性を持たせた構造にすること、断熱性や遮熱性も考えた設計にすること、防音や防湿など気密性についても強化するとより一層長持ちさせられます。
住宅内の水周りの設備に対しても、後から簡単にリフォームできる設備に整える方法で不具合が起きても出費を最小限に抑えることができます。
エクステリアでは駐車場に停めることができる台数を多く保つ方法など、将来の家族構成の予測まで行うと建替えは不要な注文住宅を建てられるのではないでしょうか。
注文住宅を購入する際の必要となる自己資金は
自分たちで間取りや設備などをすべて決めて建築ができる注文住宅は、多くの人にとっての憧れと言っても過言ではないでしょうし、マンションや建売住宅を購入した人たちの最終的な落ち着き先となるケースも多くなっています。
自由設計であるため、マンションや建売住宅と比較すると多額の購入費用が必要となるわけですが、具体的にはどのくらいの自己資金が必要となるのでしょうか。
注文住宅を購入する場合の自己資金ですが、ローンの負担などを考えると購入金額の2割が目安とされています、実際に注文住宅を購入する人のほとんどが購入時の頭金として2割程度の金額を自分たちで用意しています。
住宅ローンは一般的に完済までの期間が35年と長期間であるため、のちの負担を減らすために最低でも支払総額の2割は用意したほうが良しと考えられているのです。
総費用が3,000万円の場合600万円程度の貯金があれば無理なく返済をしていくことができるのです。
注文住宅でもクーリングオフが適用される条件とは
クーリングオフという制度はサービスの申し込みや契約を行なった後でも、一定期間内であればその内容を解約できるというシステムになっていますが、注文住宅の場合でも適用されるのでしょうか。
結論から申しますと条件によっては適用が可能となっています。
その条件としましては、契約する相手が宅建会社である場合となっており、相手が個人の場合は適用がされないという事に注意が必要です。
一般的には注文住宅の場合はハウスメーカーなどとの契約を結びますので、中古物件などの個人売買というケースはまれなのでこの部分では適しているでしょう。
そして契約を結んだ場所にも関係しており、冷静に判断ができる場所（ショールームや事務所内など）で契約した場合は、自分の意思で購入を決定したとみなされますのでクーリングオフは適用外となってしまいます。
一方で自分の意思ではなく、売却側の会社の申し出によって自宅などに来て行なった契約は、8日間の期間内であれば破棄する事が可能です。
注文住宅を購入する際の注意点
注文住宅を購入する際には、必ずチェックが必要になる項目がいくつもあるので、事前に把握した上で建てることは必須要件です。
土地に対してのチェックも必要とされます。
地盤の強さが肝心になり、軟弱な土地の場合は地震の被害を受けてしまうので、プロの専門会社を通して調査を行うことが必要です。
注文住宅は殆どの内容について、設計士と施主との間で話し合いが行われます。
できるだけ実績豊富で既に建てた家を事前に見学できるようであれば大きな問題はありませんが、実績があまり無い会社の場合は注意が必要です。
耐震性に優れている家を建てることは大前提ですが、それ以外にも窓の位置決めや風通しの良さ、生活動線の状態なども細かく知ることも大切です。
せっかく注文住宅を購入しても、実際に生活をしてみると湿気が溜まりやすい家になってしまったり、窓によって太陽光が入り込み過ぎという事例もあるので、この点には配慮が欠かせません。
水周りの設備については後からリフォームすると、どうしても高額になるものなので、少しでも優れた性能を有しているものを見極めることも大切な注意点です。